最近、G検定や生成AIパスポートなど、AIに関する資格を目にする機会が増えてきました。
しかし、「AI資格を取ると就職に有利になるの？」「会社で評価してもらえるの？」「そもそも取得する意味はあるの？」と疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
そんな中、三菱商事がAI資格を管理職の昇格要件に取り入れたことが注目されています。 AI資格に対する企業の評価が、少しずつ変わり始めているようです。 今回は、実際の企業の取り組みを紹介しながら、AI資格を取得する価値について考えてみます。
三菱商事がAI資格を昇格要件に
大手総合商社の三菱商事は、2025年度から「G検定」の取得を管理職への昇格要件にしています。 G検定とは、日本ディープラーニング協会（JDLA）が実施する、AIやディープラーニングの基礎知識と活用方法を問う資格です。 同社では、管理職だけでなく全役職員にも取得を強く推奨しており、2025年7月時点で956人が取得しています。
ここで注目したいのは、AIの開発者ではなく、管理職にもAIの知識を求めているという点です。 AIを使った業務改善や新しい事業を考えるには、現場の社員だけでなく、判断する立場の管理職もAIを理解している必要があります。 つまり、AIの知識がIT部門だけの専門知識ではなく、組織を動かすための基礎知識として扱われ始めているのです。
AI資格を評価する企業は増えている？
こうした動きは三菱商事だけではありません。
例えば、GMOメディアではG検定の合格者に資格手当を支給しています。
中外製薬ではグループ会社を含む全社員にG検定を推奨し、受験費用を支援。
大塚商会でも営業部門や技術部門などを対象に取得を推奨しています。
企業によって取り組みは異なりますが、資格を社員教育に取り入れるだけでなく、給与などの待遇に反映する例も出てきました。 JDLAによると、G検定を推奨する企業は900社以上。 2026年9月時点で累計受験者数も23万人を超えています。
もちろん、これらすべての企業が資格を昇格や採用の条件にしているわけではありません。 それでも、AI資格が企業の人材育成に広く取り入れられていることは確かです。
そもそもAI資格にはどんなものがある？
AI関連の資格には、目的や専門性によってさまざまな種類があります。
代表的なのは次の3つです。
- 生成AIパスポート：生成AIの基礎知識、活用方法、リスクなどを学ぶ資格
- G検定：AIやディープラーニングの仕組み、ビジネスでの活用を学ぶ資格
- E資格：ディープラーニングの理論や実装技術を問うエンジニア向け資格
AIを仕事で活用したいのか、それともAIを開発する技術者を目指すのかによって、選ぶ資格も変わってきます。 大切なのは、資格の知名度だけで選ぶのではなく、自分の仕事や将来の目標に合ったものを選ぶことです。
AI資格は就職や転職に有利になる？
では、AI資格を取得すると就職や転職でも評価されるのでしょうか。
資格を持っていることは、AIの基礎知識を身につけている証明になります。
また、新しい技術を積極的に学ぼうとする姿勢もアピールできます。
実際に、AI資格を昇格条件にしたり、資格手当の対象にしたりする企業が出てきています。 もちろん、資格取得によって就職が保証されるわけではありません。 また、社員の昇格制度と新卒採用の評価は分けて考える必要があります。 しかし、AI資格を企業が評価する動きが広がっていることは、これから就職や転職を考える人にとっても注目すべき変化でしょう。
これから求められるのは、AIを仕事に生かせる人
ただし、資格取得だけで十分というわけではありません。
例えば、AIの仕組みを理解している人と、その知識を使ってExcelの集計作業を効率化できる人がいたとします。 さらに、なぜその方法を選んだのか、どのような効果があったのかまで説明できれば、仕事での活躍をより具体的にイメージしてもらえるでしょう。
これはAI資格に限った話ではありません。 資格で知識を身につけ、その知識を実際の仕事で活用する。そして、課題の解決につなげていく。 「知識を身につける」「活用する」「課題を解決する」この3つがつながってこそ、学んだ知識が本当の力になるのだと思います。
まとめ｜AI資格は取るべきなのか？
企業がAI資格を評価する動きは、着実に広がっています。 今後、AIがさまざまな仕事に浸透すれば、職種に関係なくAIの基礎知識を求められる場面も増えていくでしょう。 そう考えると、AI資格の取得は十分に検討する価値があります。 ただし、資格を取得すること自体をゴールにするのではなく、そこで学んだ知識をどう生かすかが大切です。
「AI資格は、これからの社会で活躍するための一つの武器になる」
そして、その武器をどう使うかは、自分次第なのではないでしょうか。
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